相談者(男性)から，離婚後も当初は子どもと会うことができていたが，最近，元妻(相手)から「もう子どもと会わせられない」と告げられ，途方に暮れているというご相談を受けました。相談者は，成長著しい幼少期の子どもに会えない現状に非常に苦しんでおられたので，法律専門家の弁護士として，何とか力になりたいと思いました。

まず，相手に対し，内容証明郵便を送付した上，交渉を開始しましたが，結局，折り合いがつかず，面会交流の条件の設定等を求めて，裁判所に対し，面会交流調停の申立てを行い，話合いのフィールドを調停の場に移しました。調停の場に話合いのフィールドを移すことで，相手にも，子の健全育成のために面会交流が必要であることなどを理解していただき，最終的に，宿泊を伴う形での面会交流を行うことを合意できました。私も，積極的に，面会交流の案を裁判所に提出し，裁判所に，宿泊を伴う面会交流の必要性を訴えました。