地方移住が、リタイア世代の話だったのは、今は昔。20〜40代の独身女性や、子育て世代の若い人たちの地方移住への関心が高まっており、関連書籍の出版や、イベントも開催されているそうなのだ。3月31日深夜24時（4月1日0時〜）放送の「Wの悲喜劇」（Abema TV）では、「おひとりさま地方移住」を取り上げる。
番組では、新潟、富山、五島列島に移住した3人の女性が、移住のきっかけ、地方ならではの暮らしぶりについて語っていく。「（お金を使わないので）貯金できるようになった」、「ドアをあけたら、知らないおじさんが立っていた」、「地元の独身男性たちを次々に紹介されていく」など、地方あるある話で盛り上がりを見せた。
●縁もない土地へ「地域おこし協力隊員」として
記者の周りでも、「将来的に移住できる場所を探している」という30代女性の声がチラホラ聞かれるようになってきた。
「若い人たちの移住希望は増えていますね」というのは、NPO法人「ふるさと回帰センター」だ。約10年前、団塊世代のリタイア後のふるさと回帰を支援するNPOとして発足した同センターでは、移住に関する情報を提供する「ふるさと暮らし情報センター」（東京・有楽町）に初めて訪れた人を対象に、アンケートを調査を行なっている。
変化は、このアンケート結果からも読み取れるという。「2008年には、約3割程度だった40代以下の移住希望者が、2016年には、約7割にまで増えています。女性の関心の高まりも感じますし、単身の女性もいらっしゃるようですね」。
ただ、希望はあっても、問題は移住先。実際に行った人たちは、どのように移住先を見つけているのだろうか。人の縁をたどることもあれば、やりたい仕事が地方でみつかったからという人もいそうだ。番組に出演した女性2人は「地域おこし協力隊」の隊員に決まったことが、富山、五島列島へ移住するきっかけとなった。
地域おこし協力隊は、国の事業だ。都市圏の若者が地方へ行き、農業や地域おこし活動に従事する。所管する総務省によれば、「2016年度に活動した隊員は、3978名。この内、約38％が女性隊員でした」という。
自治体によって、活動内容や条件、待遇は大きく異なるが、おおむね1年以上3年以下の期間、地域で生活し、協力活動を行なっていく。自治体から給与のほか、居住費、車などが貸し出されることもある。期間を終えたら、自活していくことが求められる。
●「田舎はユートピアではない」
番組に出演した移住女子モデレーターの土屋望生さんは「田舎はユートピアではないです」と、安易な移住には注意をうながす。
「都会が疲れたからと地方へ行っても、農業は大変だし、コミュニケーションが濃いので、ユートピアではない側面もある。超田舎だと、草を刈るとか、謎の地域の集会もある。こういうところにも顔を出したり、町の人たちが大切にしてきたものを自分も大切にしたりする姿勢も、必要です」
実際に、地域おこし協力隊や地方移住をした人の中には、思い描いていたような暮らしが実現しなかった人もいる。ただ、都市圏では得られない経験や暮らし方があることも確かだろう。
番組に出演した3人の女性には、「都会がイヤになった」といった後ろ向きな動機がないのも印象的だった。収録で話を伺い、濃密な人間関係を築いてく暮らしぶりに「私には無理そうだ・・・」と思ってしまったが、地に足のついた暮らしぶりが眩しくも見えた。
（「弁護士ドットコムニュース」副編集長、山口紗貴子）
【番組情報】
番組名：Wの悲喜劇 〜日本一過激なオンナのニュース〜#6「おひとりさま地方移住」
チャンネル：Abema News
放送日時：3月31日深夜24時（4月1日午前0時）〜
放送
https://abema.tv/channels/abema-news/slots/8yYRBktnkpXn7H
【お断り】弁護士ドットコムニュース編集部は、「Wの悲喜劇 〜日本一過激なオンナのニュース」に企画から参加しています。
